新卒に求めるグローバル人材とは vol.1

きたれ! ビジネス界の本田圭佑

2015年11月18日

日産自動車株式会社 http://www.nissan.co.jp/

本社所在地
神奈川県横浜市西区高島一丁目1番1号
設立
1933年12月26日
資本金
6,068億円13百万円
年商
10兆4825億2000万円(連結)
会社情報
1933年に資本金1,000万円で設立された自動車メーカー。フランスの自動車製造大手ルノーが株式の44パーセントを所有しアライアンス関係である。
関連会社には、委託製造会社である日産車体、モータースポーツ専門のニスモなど。国外では高級車の「インフィニティ」ブランドおよび新興国向けの低価格車ブランド「ダットサン」での展開も行なっている他、親会社のルノーの車種を「日産」ブランドで販売している。

販売不振から2兆円の有利子債務を抱え倒産寸前となった1999年3月、フランス・ルノーとの資本提携。ルノー副社長のカルロス・ゴーンが最高経営責任者に就任し、「日産リバイバルプラン (NRP)」のもとリストラを敢行。生産拠点の閉鎖や資産売却、人員削減を行うとともに、車種ラインアップの整理や新車投入を行なった。その結果、2003年6月には負債を完済した。現在は海外に生産拠点を置き、グローバル展開に注力。低コストでの生産が可能となっている。このような高いグローバル戦略が日産自動車であり、先進的なグローバル人材の活用が注目されている。

そんな日産自動車の副会長である志賀俊之氏に、グローバル企業が求める人材像を語っていただいた。

(聞き手・グローバル就活ドットコム)

Q:日本の学生についてどのようにお考えですか?

まず日本の大学に入学する際の進路の選び方がまずいと思います。

たとえば将来マーケティングやりたい人は、早稲田大学を受験するなら商学部を選ぶべきなのに、勉強ができると偏差値がより高い政治経済学部へ行ってしまう。同様に、東大の理Ⅰに行きたいと思って勉強した結果、受かりそうだからと医者になりたいわけじゃないのに偏差値が高い理Ⅲに入ってしまうといいます。

高校の先生もそうさせてしまうのでしょうが、そのような選択は本当におろかだと思う。自分の進路をなんだと思っているのでしょうか。

Q:学生にアドバイスをお願いします。

大学で講義をさせていただく機会が多いのですが、そのとき必ず申し上げるのが、「自分が何をやりたいのか?」ということです。

子どもの頃から、将来芸術家になりたいのか? 学者になりたいのか? あるいは企業でマネジメントがしたいのか? 企業の中で研究開発がしたいのか? というように何をやりたいのかということをちゃんと持っていてほしい。

そしてそのなりたいことを学べる大学、学べる先生を選んでほしいのです。

偏差値というのは関係ありません。たとえば自分がグローバルマーケティングをやりたければ、そういった先生から学ぶこと、師事するべきです。

Q:大学生の就職活動についてご意見をお聞かせください。

はっきり言って日本の有名大学はグローバルでは全く評価されていません(東大は世界の2015年の大学ランキングでは43番目)。ですから、いい大学に入ることを目的化してしまうと、絶対間違います。いい大学から有名な会社に入れるという考えだと自分の進路を間違えてしまいます。

だから、自分がやりたいことを学べる大学に行き、やりたいことを学ばせてくれる会社、もっと磨かせてくれる会社に行くべき。規模は関係ありません。実際、我々の会社のスタッフはマーケティングのエージェンシーからスタートし、徐々にステッブアップしてから日産に来ている人も多いのです。

学生には大企業に就社するという考えをやめてほしい。つくづく思いますね。

Q:就活学生に日産自動車の魅力、こういった人に来てもらいたいといった要望があれば教えてください。

日産自動車は世界と戦っている。日々ワールドカップやオリンピックを戦っているんです。日本の中の県大会や国体をやっているわけではない。

国際試合の舞台で戦うだけの訓練、あるいは覚悟がなければ、日産に入っても、国際試合やワールドカップのチームの中に突然県大会とか国体でがんばりますという人が入ってくるようなものなので、正直苦労するでしょう。

ですから、本田圭佑みたいな「俺は将来ワールドカップの選手になるんだ」という意欲が無いという人は是非日産自動車に来ないでください。

自動車業界においてトヨタ、ホンダはたしかに我々のライバルだが、これから本当のライバルは新興国の会社やアップル、グーグルのようなシリコンバレーが我々のライバルになるでしょう。そういった世界屈強のビジネスマンたちと戦う覚悟がある人は是非来てください。

志賀俊之(しが としゆき)

大阪府立大学経済学部卒。1976年日産自動車株式会社入社。90年アジア大洋州事業本部アジア大洋州営業部主担、91年アジア大洋州事業本部アジア大洋州営業部ジャカルタ事務所長、97年企画室主担、のちに主管、99年企画室長アライアンス推進室長、2000年常務執行役員、05年最高執行責任者、同年代表取締役、最高執行責任者、13年同社代表取締役、副会長、渉外、知的資産管理、コーポレートガバナンス担当、15年取締役、副会長。株式会社産業革新機構代表取締役会長(CEO)。主な公職・14年公益社団法人経済同友会副代表幹事。

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